「低炭素社会：２０５０年８０％削減に向かって」

　今回は、低炭素社会分野と関連して、日本が世界に向けて掲げている２０５０年８０％削減の方向性について、電気と熱のエネルギー消費面からみてみます。

　一般に、エネルギー消費は電気と熱からなります。
　家庭を例にすると、照明やテレビなどを電気の消費、燃料（灯油やガス）を利用した暖房や給湯を熱の消費としています。
　ただし、電気を使って（冷）熱を作り出すエアコン、こたつ、冷蔵庫、ＩＨなどについては電気の消費とみなします。
　自動車についても同様にガソリン車は熱、電気自動車は電気とみなします。

　２０５０年８０％の大幅削減の方向性は電気と熱の関わりから下の図のように表現され、CO2排出量は「エネルギー消費量」×「CO2排出強度」で表されます。

図：２０５０年大幅削減の方向性
出典：中央環境審議会「長期低炭素ビジョン」

　１つ目の方向性が、「エネルギー消費量の削減」、すなわち、省エネです。
　これは、電気・熱の両方に言える話になります。

　２つ目の方向性が、「エネルギーの低炭素化」です。
　再エネ電力の導入や熱利用におけるバイオマス利用やガスへの燃料転換が該当します。

　３つ目の方向性が、「利用エネルギーの転換」で、熱から電気利用への転換が該当します。
　これが一つ重要な要素で、電気は熱に比べ、低炭素化が可能であるため、このシフトが必要となります。

　さらに、この図で表現されない４つ目の方向性として、「電気の賢い利用」を挙げておきます。
　電気は燃料に比べて貯めにくいという性質を補う蓄電やデマンドレスポンス（需要側の調整）などの技術で、上記３つの要素を促進させるために必要な要素となります。

　こういった２０５０年８０％削減に向けた方向性も踏まえ、検定合格者の皆様が低炭素社会構築に向けて活躍されることを願っております。